日本の医療費は年々増加し、現在の総医療費約30兆円あり、そのうち20％を占める薬剤費（約6兆円）をどうにかして減らすことはできないかと考え、薬価の安いジェネリック医薬品に目がむけられました。
厚生労働省は 18年 4月 1日からジェネリック医薬品の使用を推進する制度を作りました。

A.

医療用医薬品には、その有効成分が日本で初めて発売された先発医薬品と、その薬の特許が切れた後で発売される（先発医薬品発売後約7年後）後発医薬品があります。
開発に莫大な費用がかかる先発医薬品に対し後発医薬品は安価であり、厚労省は成分も効能も先発品と同じものとして認可されています。（効能が一部先発医薬品と異なるものがあります。）

A.

欧米では薬の有効成分を示す一般名（generic name）で処方されることからジェネリック医薬品と呼ばれています。
日本のジェネリック医薬品の利用は数量ベースで2004年16.8％でしたが、米国、英国、ドイツなどは 50％前後使用されています。
米国は医療保険が公的保険でなく、民間保険であることも、よくジェネリック医薬品が使用される理由とされています。

A.

最近、新聞やテレビのＣＭでよく放送されていますが、実はジェネリック医薬品は以前からよく使用されていました。
皆様が服用されている薬の中にもジェネリック医薬品が処方されている方も多いことと思います。
ジェネリック医薬品の使用は今に始まったことではありません。

薬は人間が病気を治すために服用するものですので、使用に際しては医師も、患者様も慎重に！！

医薬品すべてに後発医薬品は存在しない。
先発医薬品と後発医薬品とでは成分は同じであるが、効能（適応症）が異なっているものがある。
一部の後発医薬品は、効能は同じとなっているが、添加物や製造過程が異なるために、実際使用してみて十分な効果が期待できないことや、副作用の発現頻度が先発医薬品と異なる医薬品もある。
一部の後発医薬品は流通と情報提供の整備が不十分な医薬品もある。

主治医の先生や薬剤師に相談することが不可欠です。すべての医療機関でジェネリック医薬品を扱っているわけではありませんので、まず主治医の先生や保険薬局の薬剤師に相談して下さい。
医師は患者様のことを総合的に判断し、ジェネリック医薬品を使用してよいと判断されれば、処方（代替調剤可能）されると思います。

後発医薬品（ジェネリック医薬品）への代替調剤については、患者様の経済的な負担の軽減になりますので、医師の指示があれば、後発医薬品への代替調剤します。
その場ですぐに、お薬が揃わないこともあります。用意するのにお時間を頂くケースがありますので、各薬局の薬剤師にご確認下さい。